2006年1月21日(土)朝刊、産経新聞に「建築家10人展」のコラム

建築不信に答える。

2006年1月21日(土)朝刊、産経新聞に「建築家10人展」のコラムが掲載されました。
以下全文

「オープンシステム」と呼ばれる方式で住宅建築を進めている関西の十人の建築家が、このほど大阪市内で、同システムの特長をアピールする建築展示会を開催した。

一般的に個人が家を建てるさいには、ハウスメーカ―や工務店などの元請に設計と施工を依頼する。

元請は、基礎工事や木工事、屋根、外壁、内装など、それぞれ下請に出し、実際の工事は下請けの専門業者が行う。

これに対してオープンシステムでは、工務店などの元請を通さずに、施主が建築家のアドバイスを受けながら、各専門業者と直接契約を結んで建設を進める方式だ。

これにより、多重請負によるコストアップを防ぎ、施主の思いを細かい部分まで反映できるのがメリットという。

今回、オープンシステムの建築家が共同で展示会を開いたのは、耐震偽装問題で揺らいでいる住宅建築への信頼を取り戻そうという意図から。

会場には、基礎を鉄筋でなく鉄骨で作り、上部構造と一体化させて耐震性を向上させる取り組みや、家の素材となる樹木の伐採から監理する取り組みなど、意欲的な試みが紹介されていた。

もちろん、建築家に悪意や過失があれば、同システムによっても欠陥住宅は造られる。

しかし、施主から見てコストの透明性が高く、また任せきりでないこのシステムは、安全性が高いといえるだろう。

施主自ら決定し、契約を結ぶオープンシステムは、施主た“勉強”を要求する。その意味で“自己責任”時代にふさわしい方式なのかもしれない。

自己責任というのは面倒なものだが、一生に一度の住宅建設であれば、結構楽しめるのではないか、と思ったりする。(ふ)